2025年4月13日から開催される大阪・関西万博。
2023年11月現在、大会の開催まであと1年5ヶ月ほどになったわけですか、海外パビリオンの建設が大きく遅れていると話題になっています。
この記事では、
●大阪万博中止もあり！の4つの理由
●大阪万博の今後はどうなる？延期の可能性は？
についてまとめてみました。
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【大阪万博2025】中止になる4つ理由
久しぶりに日本で開催される万博ですが、その進捗状況に数々の懸念があることが話題に上っています。
建物を建築するまでに要する期間のほか、建物が完成してからは中身の準備にも相応の時間かかかるので、スケジュールはかなりタイトになると心配されているわけですね。
ここでは、大阪万博2025は中止になる4つの理由をまとめています。
海外パビリオン建設の大幅な遅れ
まず、一つ目の懸念事項が、海外パビリオンの建設の遅れ。
海外パビリオンエリアでは、各国が表現したい内容に合わせて各国で建設することになっています。
報道によると、2023年11月15日現在、大阪万博への参加表明国は160か国となっていますが、
パビリオンを自前で建設する60か国のうち、建設会社が決まった国は24か国にとどまり、およそ半数の国はまだ決まっていない
2023年11月10日NHK
という状況なんですよね。
え、まだ半分の国が決まってないの？？
この数字を聞くだけで、どれだけ“ヤバイ”かが想像できるのではないでしょうか。
建設が進まない理由として、建設資材の高騰などの問題も指摘されていますが、日本政府は海外パビリオンの建設申請が遅れている国に対し、
「プレハブ工法での建て売り式」
を検討していると報道されています。
建物の外観は簡素にはなりますが、大切なのは中身であり内容！ということですね。
表現の幅は制限されますが、この建て売り式であれば工期は短く済む可能性もあるとのこと。
参加国が準備期間のうちに臨機応変な形で表現できることを祈ります。
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建設費用の増大
続いて、懸念されている2点目が建設費用が大幅に増えていること。
会場建設費は当初の約2倍の2300億円！
ここまで増えていると、はじめの見積もりは一体なんだったんだろうとさえ思えますね。
ただ、この建設費。
今後もまだ増える可能性が大！
万博のために、大阪と夢洲を結ぶ新しい道路と地下鉄が建設されているわけですが、工事途中でその地盤に問題があることが発覚し、その地盤改良にも追加費用がかかると見込まれています。
万博参加辞退の国が出ている
2023年11月14日の報道によると、
自見英子万博相は14日の閣議後の記者会見で、メキシコとエストニアが2025年大阪・関西万博への参加を辞退し、新たにデンマークやフィンランドなど9カ国が参加すると明らかにした。
2023年11月14日Yahoo!ニュース
ということがわかりました。
メキシコとエストニアが国内の財政事情により辞退することになったんですね。
理由が“国内の財政事情”とありますが、財政的に厳しい他の国も、その理由が通るのであれば自分たちも辞退しようと考える流れになるかもしれません。
ドミノ式で辞退国が出てくる可能性はありますね
万博跡地の開発リスクが大きすぎる
4つ目の懸念は、万博跡地の開発リスクがとても大きいということ。
万博跡地の活用構想の要点は次のとおりです。
＜夢洲のIR（総合型リゾート）計画＞
⚫︎2029年開業を想定
⚫︎ホテル、国際会議場、コンサート会場、劇場、カジノなど
⚫︎年間予定来場者数2000万人、売上高は5200億円
年間の予定来場者数を約2000万人と見込んでいるわけですね
ここで、世界のテーマパーク入場者数のランキングを見てみましょう。
Themed Entertainment Association（TEA）が発表した2022年の報告によると、
＜2022テーマパーク入場者数ランキング＞
1位：マジック・キングダム（アメリカ、ウォルト・ディズニー・ワールド・リゾート）約1,700万人
2位：ディズニーランド（アメリカ）約1,688万人
3位：USJ（日本）約1,235万人
4位：東京ディズニーランド（日本）約1,200万人
5位：東京ディズニーシー（日本）約1,010万人
このようなランキングの結果を見ると、大阪万博跡地を活用した総合リゾートの年間予定来場者数2000万人がどれほど大変な数字かがわかりますよね。
それくらいの来場者が見込めないと採算が取れない想定になっているわけなので、跡地開発のリスクは相当なものではないかと判断できます。
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【大阪万博2025】延期の可能性は？
そんな問題が多い大阪万博ですが、中止や延期の可能性はどれだけ現実的なのでしょうか。
これまでの万博開催の実績をみておきましょう。
| 開催年 | 開催都市 | 来場者数 |
|---|---|---|
| 1967年 | モスクワ | 中止 |
| 1967年 | モントリオール | 5030万人 |
| 1970年 | 大阪 | 6421万人 |
| 1976年 | フィラデルフィア | 中止 |
| 1981年 | ロサンゼルス | 中止 |
| 1989年 | パリ | 中止 |
| 1992年 | シカゴ | 中止 |
| 1992年 | セビリア | 4181万人 |
| 2000年 | ハノーバー | 1810万人 |
| 2005年 | 愛知 | 2205万人 |
| 2010年 | 上海 | 7308万人 |
| 2015年 | ミラノ | 2150万人 |
| 2021年 ※1年延期（コロナ） | ドバイ | 2410万人 |
専門家の中には、大阪万博開催に向けた現在の進捗を考えると、開催時期を延期した方がいいのでは？という意見が多数あります。
過去の万博の実績から考えても、
「開催を半年遅らせる」
ということは現実的にアリ！なわけですね。
数々の懸念事項への解決策をはっきりと見出せず、中途半端な状態で開催するよりも、準備に必要な時間をかけて開催する方が長い目で見た成果は大きいのではないかと思われます。
確かに、来場者数は、万博成功の一つの指標となりますが、参加者の満足度を高める方が、より良い形で人々の記憶に残るのではないでしょうか。
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まとめ
2025年に開催予定の大阪万博について、中止もアリ！な4つの理由についてまとめるとともに、延期の可能性について書いてみました。
建設の工期を考えると、2023年9月ごろが開催が可能かどうかの判断をするギリギリの期限と言われています。
すでに2023年11月。
工期のスケジュールはますます厳しいものになってきました。
世界から注目を集めることになる日本の英断を見守っていきましょう。
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